母子手帳はいつ・どこでもらう?もらい方や必要なものは?未婚でも可?

「妊娠したら母子手帳をもらう」ということはなんとなく知っていても、いつ、どこでもらうのか、もらうために必要なものについては分からないことも多いですよね。ここでは母子手帳のもらい方や必要なもの、未婚でももらえるのかといった疑問についてご説明していきます。

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Contents
目次
  1. 母子手帳とは?
  2. 母子手帳はいつ・どこでもらうのか
  3. 母子手帳のもらい方
  4. 未婚でも母子手帳はもらえる?
  5. 母子手帳と一緒にもらえるものは?
  6. 母子手帳に関する疑問
  7. 母子手帳をもらって大切な記録を残しましょう

医師に指示されてからもらうのが一般的

母子手帳はいつもらうのか、その時期について明確な決まりはありません。一般的には、担当の医師が母子手帳をもらいに行くよう指示してくれるので、その指示があってからになります。

いつ頃指示されるかについては、病院や医師によって異なりますし、ママひとりひとりの状態によっても違ってきます。一般的には心拍が確認できてから指示を出すところが多く、6~10週目頃が目安になるでしょう。

妊娠初期は流産する可能性も高いことから、ある程度様子を見て、流産のリスクが少なくなってから母子手帳をもらうよう指示を出すところもあります。

できるだけ妊娠初期から母子手帳をつけたいという場合は、医師に相談してみましょう。別のノートに記録して、母子手帳をもらってから写すこともできますね。

病院ではもらえない!交付は自治体の窓口で

母子手帳は、住民票のある自治体で交付されています。役所や保健センターに行って受け取りましょう。病院では受け取ることができないので注意が必要です。

手続きができる曜日や時間等は、自治体によって異なります。予約が必要な場合もあるので、あらかじめホームページ等で確認しておいた方が良いでしょう。


(自治体による母子手帳のデザインについては以下の記事も参考にしてみてください)

母子手帳のデザインは選べる?自治体で違う理由は?可愛い手帳大集合!

母子手帳のもらい方

では、母子手帳のもらい方を確認していきます。自治体によって異なる場合もあるので、事前にホームページや窓口で、もらい方や必要になるものをチェックしておくと安心です。

母子手帳をもらうために必要なもの

母子手帳の受け取りには、妊娠届出書、本人確認書類、印鑑の3つが必要になります。

妊娠届出書とは、名前の通り妊娠したことを示すための文書です。病院で渡される場合と、自治体の窓口で渡される場合の2種類あります。ホームページからダウンロードできる自治体もあります。

妊娠届出書の形式は自治体によって異なりますが、基本的な内容としては名前や職業、生年月日、住所、妊娠週数や出産予定日等があります。お世話になっている病院名やパパの名前も必要になることがあります。

本人確認書類は、写真付きのものであれば1つ、写真がないものであれば2つ以上必要なことが一般的です。印鑑は必要ない自治体もありますが、念のため用意しておいた方が安心です。

また、妊娠届出書の記入に個人番号(マイナンバー)が必要な自治体もあります。個人番号通知カード(マイナンバーカード)や住民票を用意しておくと良いでしょう。

申請に必要な手順と時間

母子手帳のもらい方としては、必要なものを用意して役所や保健センターへ行き、必要な場合は書類を記入して、窓口で提出するだけです。数日後改めて受け取りに行く必要はなく、手続きを行ったその日に受け取ることができます。

所要時間としては、窓口が混んでいなければ数分で終わることがほとんどです。自治体によっては、母子手帳の交付後、相談員や保健師との面談が設けられており、30分から1時間程度必要な場合もあります。

妊娠中はつわりで長時間の外出がつらいことや、妊娠初期はできるだけ安静にしておかなければならないこともあります。事前に相談しておいたり、行く直前に混み具合を確認したりすると良いでしょう。

本人以外でも受け取り可能

どうしてもママ本人が母子手帳を受け取りに行けないという場合は、代理人による受け取りも可能です。

もらい方については、ママ本人が行く場合と変わりありません。代理人の身分証明書が必要になるので忘れないようにしてください。窓口で妊娠届出書を書く自治体では、代理人が記入することになるので、必要になる情報は事前に伝えておくようにしましょう。

また、面談がある自治体では、代理人がそのまま面談を受けることもあります。中には、妊娠しているママの精神面に関することなど、代理人では答えるのが難しい質問をされることもあります。

しかし、答えられないからといって母子手帳が受け取れなくなることはありません。代理人による受け取りの詳細については、それぞれの自治体に確認するようにしてください。