不妊治療は医療保険に絶対、加入すべし！各保険のメリット・デメリット！

顕微授精は体外受精とほぼ同じ工程で行っていくものとなっています。その違いは卵子に精子を直接注入するという点です。そのため、基本的料金は体外授精と変わりませんが、顕微鏡を使って精子を卵子に注入するという工程自体に約6～8万円の費用がかかります。こちらも健康保険や国民保険は適用外となり、自己負担となるために100万近くの費用がかかってしまいます。

健康保険はあくまでも医師によって「病気」と判断されたものに適用される保険です。そのため、不妊は病気ではないために健康保険適用外になってしまうのです。なので、基本的には「体外授精」や「人工授精」には健康保険適用外となります。

ただし、子宮や精巣、卵巣に異常が見つかり治療が必要となった場合には保険が適用されます。さらに、初診から治療までの間に行われる異常を見つけるための検査も保険は適用されることがあります。しかし、金額が大きい大半の治療には保険は適用されないものと考えておいたほうがよいでしょう。

不妊治療を行うときはすべて実費で行わなければならないのかとお考えの方も多くいらっしゃるかと思います。

不妊治療は女性特有のものではありますが、やはり医療費として適用外とされてしまう事に不満を抱く人は多いようです。

社会保険･国民保険の健康保険が適用外となってしまう中、現在ご自身が加入している保険はどうでしょう。保険に加入するとき、意外と見落としがちになってしまうのが不妊治療に対する保険料です。まさかご自身が最初から不妊治療をするとわかっていて保険に入る人は早々いないものなのでそれは当然のことです。では一般的に加入する保険会社の保険は不妊治療の医療費は保険適用外なのでしょうか。

では、現在ご自身が加入している保険を考えてみましょう。例えばどこかの医療保険などに入っていた場合、保険が適用されるのは多くは「入院費」や「手術費」の部分です。さらに、手術費の中でも体に異常がありそれを治療するという目的のもののみ保険料が支払われるものとなりますので考え方は健康保険とほぼ変わりません。また、不妊治療中に保険に加入することはできません。

基本的に医療保険は病院に通院している状態では加入することはできず、治療が終了してから加入するものとなります。

生命保険も医療保険と考え方は変わりません。入院や手術の場合には、入院給付金または手術給付金という形で保険料を受け取ることができます。公的医療保険という体を治療するために行う手術、治療には「医科診療報酬点数表」というものから点数がつけられそれに伴い料金が決定します。病院などに行き領収書などを見た時に載っている点数のことなのですが、この点数で算出されない治療･手術費は保険適用外となり保険料の支払いは行われません。

具体的に言うと、人工授精や体外受精がこの点数算出外の不妊治療になるのです。