不妊治療は医療保険に絶対、加入すべし！各保険のメリット・デメリット！

不妊治療を始めて子供を授かるまでの平均期間は約25ヵ月で2年とも言われています。もちろん中にはすぐに子供を授かることができる人もいますが、短くとも治療期間は５ヵ月を要します。期間が延びれば伸びるほど治療費がかかるのはもちろんのことですが、長い間子宝に恵まれずお金を浪費していくだけの時間と不妊治療は、精神的にも次第に辛くなってくるものです。

もちろん、金銭面だけではなく母体にかかる負担も大きいものとなりますので先の見えない不安はできる限り取り除きたいものです。

不妊治療は精神的にも肉体的にもつらいものです。

不妊治療を始めて、初診から2年間で61％の人が妊娠したというデータがあります。さらに、妊娠した人が、1年間で70～75%、2年目からは90～95%でそれ以降はぐっと低くなるということを発表している病院もあります。もちろん病院によってその数値は変わってきますが、人工授精での成功率は10%かそれ未満、体外受精の成功率は1周期あたり25％から30％、顕微授精では受精率は60％から70％と言われています。

もちろん不妊治療を受ける年齢によっても変わってきますのですべてを鵜呑みにはできませんが大体の目安と言える数値となっています。

上記では日本生命の保険を紹介しましたが、自治体や国でも一部費用を負担してくれる助成金制度があります。次はこの日本生命以外の保険で助成制度が受けれるものを紹介していきます。ただし、こちらは都道府県ごとの地域によっても金額が変わってくるものとなっていますので事前にご自身でも役所などに行って調べて予算の計算を行うことをお勧めします。

ご自身の住んでいる市区町村で実地している不妊治療に関する助成金制度になります。内容は市区町村によってバラバラで主に都道府県が実地する助成制度に上乗せするものがほとんどとなります。例えば、体外受精・顕微受精に対してのみ助成するといったものや、不妊治療を行った際に一定の金額以上になった時にその一部を助成する、通院にかかる交通費の助成をするなど内容は様々です。

ただし、地域によっては不妊治療に対して一切の助成制度を実地していない地域もあります。もちろんこの助成金制度は自身で申請しなければもらえないものとなっていますので、しっかりと調べて是非利用したいですよね。

別名「不妊に悩む方への特定治療支援事業」･「特定不妊治療」と言う名前の助成金制度となっているこの助成金は、厚生労働省が実地している助成金です。そのため申請を行う窓口は都道府県となっていますが、地域によっては市での申請を受け付けているところもあります。こちらの助成金制度が適応される項目としては体外受精･顕微授精といった高度不妊治療となっています。

さらに、年収が750万以上の方や、年齢が43歳以上の方は適用外となってしまいますので注意が必要です。